地元工務店でも出来る！DXの取り組み事例4つ
INDEX
この記事では「工務店がDXを取り入れる必要性を知りたい」「DXを取り入れて業務効率化しどんどん仕事を増やしていきたい」と考えている方に向けて以下の内容をご紹介します。
・なぜ工務店にDXが必要なのか
・工務店ができるDXの取り組み
工務店ができる具体的なDX施策を事例を交えてご紹介していきますので、DX化は難しいと感じられている方も安心して最後までご覧ください。
ぜひこの記事をきっかけにDXに取り組んで頂ければと思います。
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは
DXとは簡単に言うと、「進化し続けるデジタルテクノロジーが人々の生活をより良いものへと変革すること」です。以下より詳しく解説していきます。
DXの定義
経済産業省ではDXについて以下のように定義しています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立する」
企業が他社との競争において優位に立つためには、日々変化する顧客の価値観や社会の課題をとらえ、変革し続けることが重要であるということです。
それぞれのビジネスモデルに合った形で、新しい価値をもたらすサービスを生み出すためにデジタル技術を活用して生活をより良いものにしていくことを意味しています。
DXが注目されている理由
DXの必要性が高まったもっとも大きな要因として、新型コロナウイルスの感染拡大が挙げられます。これにより国内のみならず海外も含め、働き方が大きく変化しました。例えばテレワークの導入、あるいはWeb会議システムを用いた商談・打合せ等のオンライン化は、その最たるものと言えるでしょう。この変化は今後も元に戻るとは考えられず、企業はDX享受による変革が求められています。
DXを取り入れない工務店は淘汰されてしまうかも
昨今の新型コロナウイルスの影響でビジネスにおけるオンライン化が急速に浸透し始めました。
対面での会議や打ち合わせを行うことが難しくなり、オンライン商談を余儀なくされる企業も多いなか、オンラインに対応できていないと、急激に変化する顧客のニーズに応えられず、withコロナ時代に生き残ることができません。
これまでのビジネスモデルを見直し、DXを通じてオンライン化に向けたビジネスモデルに変革できる柔軟な対応が求められています。
工務店ができるDXの第一歩！取り組み事例4つ
最後に工務店ができるDXの取り組みを事例を交えてご紹介していきます。
オンライン商談の実施
SlackやZOOMなどのビデオ通話アプリまたはWeb会議システムを使用してオンラインにて商談を実施します。
インターネットを利用したオンライン商談では場所を選ばないため、訪問営業に費やしていた移動時間やコストを削減でき、営業の効率化につながります。
また、コロナ禍においてお客様との対面営業で懸念される感染拡大も未然に防止できるため顧客獲得のための営業活動を継続することが可能です。
顧客管理システムの導入
顧客管理システムを導入することにより営業を効率化しつつ、顧客満足度を向上することができます。
これまでの購入履歴や商談プロセスを分析することにより、それぞれの顧客に最適なマーケティング活動を行うことができ、情報を一元化することで営業アプローチをする際のミスやトラブルを防ぐことができます。
myhm（マイホム）ではこれらの顧客管理をエクセルより簡単に、お客様との会話をLINEよりストレスなく行うことができます。
施工管理システムの導入
施工管理システムを導入することにより建設現場や工事現場に必要な管理業務を効率的に改善し、人員・スケジュールから入金などの管理までを一元化して行うことができます。
もちろんmyhm（マイホム）にも施工管理システムが備わっており、ミスやコストの削減・人員配置の最適化をすることで事業計画にズレのない日程で工事進捗を管理することが可能です。
他にも様々な機能がありますのでぜひ一度資料をダウンロードしてみてくださいね。
資料のダウンロードはこちら「myhm for Business」
3D・VRを活用したバーチャル展示場
VRを活用したバーチャル展示場のサービスを利用します。
３DデザインソフトやVR制作ソフトを使用して3D映像で360度見渡せるように設計し、VRを活用することでお客様に自宅にいながら実際の展示会に参加したように住宅を見学して頂くことができます。
昨今のコロナ禍で展示会やイベントへの来場者数は激減しています。
そこで時間や場所を選ばないVRを利用することによる営業活動は有効な取り組みです。
まとめ
各業界がDXに取り組んでいる中、工務店や建設会社におけるDXはまだまだ事例が少ないです。
そのため、積極的にDXに取り組むことで他社より有利にビジネスを行うことができますよ。「DXってなんだか難しそう」と感じるかもしれませんが、紹介した事例を参考にして実践できることから進めていきましょう。
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